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サイバー脅威

7つのサイバーセキュリティ「罪」が、人的リスクの大部分を占めています。

つまり、これら7つのセキュリティ上の過ちに気付かないまま(あるいは意図的に)犯している従業員は、自社に対するサイバー攻撃を手助けしたり、加速させたりする可能性が著しく高くなります。
  • 正当性を誤って判断する
  • 衝動的に反応する
  • セキュリティ対策に過度に依存する
  • ポリシーを軽視する
  • デバイスを不適切に取り扱う
  • 不審なアクティビティを放置する
  • セキュリティ疲れに屈する
これらの「罪」を見過ごすことによるコストは甚大です。2019年における、サイバー攻撃が成功した場合の被害額は平均で500万米ドルを超え、従業員1人あたり約301米ドルに相当します( ponemon )。さらに、現在では路上で強盗に遭うよりも、サイバー犯罪者にコンピューター上で金銭を奪われる可能性のほうが20倍高いという事実も加わり、手遅れになる前に、現在の脅威や新たな脅威について状況を認識できるようにすることの緊急性は、いっそう現実味を帯びています。 従来、セキュリティ意識向上プログラムの責任者は、何らかの形で「責めてから教育する」という対応をとってきました。しかし、より優れたプログラム設計とは、抵抗に対する責任を自ら負い、代わりに懲罰的でない行動ステップによって文化の変革に影響を与えることを選ぶことです。文化の変革を持続させるには、行動だけでなく、個々の意思決定の背後にあるアイデンティティや動機を理解する必要があります。

7つの罪

  • メールの正当性の誤認
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  • サイバー攻撃の91%はフィッシングメールから始まります(TrendMicro)。86%の人が、過去2週間に不審なメールを複数回受信したと回答し、そのうち大多数が追加のトレーニングがあれば役立つと回答しました(Living Security)。76%の企業が、過去1年間にフィッシング攻撃の被害に遭ったと報告しています。(Wombat Security)。56%の組織が、標的型フィッシング攻撃を現在最大のサイバーセキュリティ脅威として挙げています。(CyberArk)。すべてのフィッシングメールの30%が開封され、12%がクリックされています(Verizon)。
  • 不審な電話への衝動的な対応
  • モバイルのセキュリティ対策への過度な依存
  • ポリシーガイドラインの軽視
  • テレワークや出張中の会社支給デバイスの不適切な取り扱い 64%の人が、自分の役割はサイバー犯罪者にとって中程度から高リスクの標的になると感じていましたが、その多くは、テレワークや出張中にどのようなセキュリティ対策を講じるべきかを十分に理解していませんでした。この攻撃対象領域は、職場を離れている間に会社支給デバイスを誤って紛失したり、盗難や改ざんに遭ったりする重大なリスクをもたらします。(Living Security)
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  • 見知らぬ人への声かけを怠る/ネットワーク上の不審なアクティビティを報告しない サイバー犯罪の90%は、重大な怠慢であれ、ストレスによるものであれ、(社内またはネットワーク上での)些細な見落としに起因します。( Willis Towers Watson )
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  • パスワード疲れへの屈服 パスワードに関する質問は、Living Securityプラットフォームにおいてエンドユーザーが最も誤解しやすいトピックの一つであり、すべてのプラットフォームでパスワードを使い回したり、基本となるパスワードの数字を増減させて少し変えるだけにしたりしていることがうかがえる回答もあります(Living Security)。最近のレポートでも、ユーザーは多数のパスワードの管理に圧倒されており、「利便性」を求めていることが示されています( Yubico -Ponemon study )。
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  • Living Securityの調査によると、回答者がソーシャルエンジニアリング詐欺に引っかかった主な理由は、「不意を突かれた」ことと「好奇心」の2つでした。「不意を突かれた」回答者は、電話を切って考えを整理し、セキュリティ担当者に相談してから(該当する場合は)折り返し電話をかけてもよいということを理解していませんでした。一方、「好奇心」を理由に挙げた回答者は、詮索好きであることの危険性を認識していませんでした。
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  • 何百万人もの人々が、スマートフォンに標準搭載されているセキュリティ対策を過信してきました。企業にとっての明白な影響は、(厳格なBYODポリシーがない限り)ユーザーが侵害されたデバイスを必然的に職場に持ち込み、WiFiに接続するということです( NetworkWorld )。さらに、次世代の悪意あるモバイルアプリケーションはさらに高度化し、感染したデバイスを実際に乗っ取って制御するボットネット的な傾向を持つと予想されています( VeraCode )。
  • 73%の人が、デバイスがマルウェアに感染した際にIT部門へ通知しなかったことを認めています(webroot)
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  • 2018年のLiving Securityプラットフォームでは、ポリシーに関する質問の正味スコアが最も低く、企業のポリシーや業界規制に対する適切な対応を判断することが難しいことが示されています。
  • 就業中の回答者のうち、雇用主が定めたITセキュリティポリシーやルールを十分に把握していたのは12%でした(B2B International、Kaspersky Lab)
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